Q法人・個人どちらでも使用できますか？

法人は書類に合わせて必要な情報を組み替えられる

法人では、会社名、住所、電話番号、代表者の肩書・氏名などを、それぞれ独立したスタンプとして作成できます。

書類に応じて必要な情報だけを選び、順番を入れ替えて使用できます。例えば、次のような組み合わせが可能です。

• 住所＋会社名＋代表者の肩書・氏名
• 住所＋会社名＋電話番号
• 会社名＋代表者の肩書・氏名
• 住所または会社名だけの一行印

契約関係の書類、申込書、請求書、見積書、封筒、案内状など、記載する情報が異なる書類へ柔軟に対応できます。

個人は引越しや入園・入学後の手続きに便利

個人では、住所、氏名、電話番号、フリガナ、保護者名、子どもの氏名などを、それぞれ独立したスタンプとして作成できます。

特に、引越し後の行政手続きや、お子様の入園・入学後は、複数の書類へ同じ住所や氏名を繰り返し記入する機会があります。必要な手続きが始まってから早めに用意するほど、その後の記入作業で長く活用できます。

住所や氏名を何度も手書きする負担を減らせるため、一度の手続きだけでなく、提出書類が続く期間を通して使用できます。

家族で共用することもできる

住所や電話番号など、家族で共通する情報は同じスタンプを共用できます。氏名やフリガナだけを家族一人ひとりのスタンプへ差し替えることで、使用する方に合わせた組み合わせを作れます。

例えば、住所と電話番号は共通のスタンプを使用し、保護者やお子様の氏名だけを入れ替えると、家族それぞれの書類へ対応できます。

個人事業主やフリーランスにも使用できる

個人事業主やフリーランスは、屋号、住所、氏名、電話番号、メールアドレスなどを組み合わせ、事業に必要な書類へ使用できます。

請求書や見積書には屋号・住所・連絡先を組み合わせ、契約関係の書類には氏名を加えるなど、書類の目的に応じて掲載する情報を変えられます。

使用できるか書類の指定を確認する

組み合わせ住所印は、スタンプによる記名が認められている欄で使用します。

役所、学校、金融機関、契約関係の書類には、本人による自署を求めるものや、スタンプによる記名を認めていないものがあります。「自署」「本人が記入」などの指定がある欄には使用せず、提出先の案内に従って記入してください。

変更した部分だけを作り直せる

住所や電話番号などが変わった場合は、変更した情報のスタンプだけを新しく作成し、ほかのスタンプを引き続き使用できます。

すべての情報が一体になった住所印と異なり、変更のない会社名や氏名まで作り直す必要がありません。必要な項目だけを押せることと、変更した部分だけを交換できることが、法人・個人に共通する組み合わせ住所印の利点です。