書体によって印鑑登録の可否が変わる場合はありますが、Sirusiの実印用として用意している篆書体・吉相体・流篆体・古印体・隷書体は、いずれもほとんどの自治体で登録できます。実際の判断では、書体名よりも、印影に表された文字や字画が登録可能かどうかが重視されます。
Sirusiでは、公益社団法人全日本印章業協会が発行する「新常用漢字印章辞林」と、デザイナーの豊富な作成実績に基づき、印鑑登録を想定して一文字ずつ印影を設計しています。
印グラフィーシリーズも実印として登録できるデザインがありますが、シリーズやデザイン内容によって登録の難易度が異なります。最終的な登録可否は自治体の判断となるため、気になる場合はデザイン校正確認サービスを利用し、製作前に登録予定の自治体へ印影をご確認ください。
印鑑登録では印影の文字と字画が確認される
印鑑登録の可否は、単に「篆書体だから登録できる」「デザイン書体だから登録できない」と、書体名だけで決まるものではありません。
自治体では、押された印影が住民票に記載された氏名を表しているか、文字や字画を確認できるかなどを踏まえて判断します。
同じ書体でも、文字の崩し方や線のつなぎ方によって判断が異なる場合があります。反対に、デザイン性の高い書体でも、登録する氏名を正しく表し、自治体の登録要件を満たしていれば登録できる場合があります。
Sirusiの基本書体は印鑑登録を想定して設計する
Sirusiでは、次の基本書体を実印用の書体として用意しています。
- 篆書体
- 吉相体
- 流篆体
- 古印体
- 隷書体
これらの書体は、いずれもほとんどの自治体で印鑑登録できます。吉相体も、文字と枠をつないだ複雑なデザインになりますが、書体名を理由に登録できないケースは極めて少なく、実際には印影に表された文字や字画をもとに判断されます。
登録可否を過度に心配して、必ず伝統的で読みやすい書体だけを選ぶ必要はありません。自治体の登録要件を満たすことを前提に、ご自身が長く使いたいと思える書体やデザインを選べます。
自治体と文字の解釈を共有するための辞書を使用する
Sirusiでは、公益社団法人全日本印章業協会が発行する「新常用漢字印章辞林」を使用して印影を設計しています。
新常用漢字印章辞林は自治体にも配布されており、印章業者と自治体の間で文字や字画の解釈にずれが生じにくいように活用されています。
デザイナーは、この辞書に収録された文字と字画を確認しながら、お名前の文字数、画数、印面サイズ、線のつながりなどに合わせて一文字ずつ設計します。Sirusiで積み重ねてきた豊富な作成実績も、印鑑登録を想定した印影設計を支える判断材料になっています。
印グラフィーはデザインによって登録の難易度が異なる
印グラフィーは、文字そのものをデザインするSirusiオリジナルの書体です。実印として登録された実績のあるデザインも多くありますが、シリーズや文字のデザイン方法によって登録の難易度が異なります。
文字の認識性を保ったデザインは多くの自治体で登録できますが、文字を大きく変化させたデザインは、自治体によって判断が分かれる場合があります。
ライト印グラフィーは、文字が白く浮かび上がる白文・逆彫りのデザインです。白文は印鑑登録の要件を満たさないため、実印として登録できません。
印グラフィーを実印として使用する場合は、希望するシリーズの登録難易度や条件を確認し、必要に応じて製作前に自治体へ印影をご確認ください。
書体以外にも印鑑登録の条件がある
印鑑登録では、書体や字画だけでなく、印鑑全体が自治体の登録要件を満たしている必要があります。
主に次の点が確認されます。
- 住民票に記載された姓・名と対応していること
- 自治体が定める印面サイズの範囲内であること
- 印影が鮮明で、外枠が著しく欠けていないこと
- イラストや資格名など、氏名以外の情報を含まないこと
- 文字が白くなる白文・逆彫りではないこと
- ゴム印など、押すたびに印影が変形しやすい素材ではないこと
登録できる氏名の表し方やサイズなど、一部の条件は自治体によって異なります。書体に問題がなくても、彫刻内容や印鑑の形状が登録要件を満たさなければ登録できません。
登録できるか気になる場合の確認方法
印グラフィーなどのデザイン性が高い書体や、登録可否に不安があるデザインを選ぶ場合は、次の手順で確認できます。
- 登録予定の自治体が公開している印鑑登録規定を確認する
- 注文時にデザイン校正確認サービスを利用する
- Sirusiから届いた印影デザインを、製作前に自治体窓口へ提示する
- 自治体から確認事項や修正指示があった場合は、その内容をSirusiへ連絡する
実際に、印影デザインを自治体へ提示し、登録できることを確認してから製作を進めるお客様もいます。
自治体から文字や字画について修正を求められた場合は、書体や印グラフィーの種類を問わず、その内容を確認したうえで再校正に対応します。ただし、修正後の登録可否も最終的には自治体の判断となります。
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